根浜キャンプ場で行われた鉄づくりの様子を見守るジオガイドら

 
　釜石市鵜住居町の根浜海岸にある観光施設「根浜シーサイド」のキャンプ場で８日、古来の製鉄法「たたら製鉄」の体験会があった。指定管理者の観光地域づくり法人「かまいしＤＭＣ」（河東英宜代表取締役）が、鉄文化や三陸ジオパークの魅力を再認識してもらおうと企画したモニターツアーの一環。市内外のジオガイドら１０人余りが参加し、当時の光景を想像しながら鉄づくりの一端に触れた。
 

真夏のキャンプ場で見かけた使い道が気になる構造物

 
　キャンプ場で鉄づくり？－今年７月に新設されたフリーサイトに、不思議な石造りの構造物があった。焚き火台？手洗い場？…使用目的が分からなかったため、同社の関係者に聞いてみると、「ここで鉄づくりをします」と答えが返ってきた。じっと見つめると、石を組み上げたあの高炉が思い出された。「鉄のまち釜石」の象徴でもある世界遺産「橋野鉄鉱山・高炉跡」。それを模した石造りの炉に「なるほど」と思い、使われる機会を待った。
　 

炉を囲んで説明を聞きながら体験活動が進められた

　 
　その時が来た―。１２月１日の「鉄の記念日」が近づくと、近代製鉄発祥の地・釜石では関連した各種イベントが目白押し。今年は、鉄文化ともつながるジオをテーマにした企画が複数用意された。「釜石のジオサイトは鉄に関わるものが多い。ジオを活用し、鉄にまつわる体験を増やしていけたら面白い」と市世界遺産課の森一欽さん（課長補佐）。ジオサイトでもある橋野鉄鉱山、根浜海岸を生かした体験活動を同社と実行した。
　 
　今回はモニターツアーのため、７日に同社社員らがあの構造物の内側にコンクリートブロックや耐火レンガを組み上げて炉を構築。８日に参加者が炉の火入れ、鉄の原料となる鉄鉱石や石灰、木炭の投入など一部の作業を体験した。不純物（ノロ）の抽出が思うようにできず成果に不安もありつつ、解体した炉から０・５キロほどの鉄の混合物「ケラ」が得られた。
　 

鉄の原料を炉に投入する作業を体験する参加者

鉄づくりの熱さを感じながら炉を解体した

　 
　たたら製鉄は炉に砂鉄と木炭を交互に入れて風を送り、熱して鉄を作る方法。森さんによると、古代の製鉄は海側で多く行われていて、釜石・箱崎半島の先端「御箱崎」（ジオサイト・千畳敷）には花こう岩帯があり、砂鉄を含む。根浜でも砂鉄がとれることから、「たたらをやっていた可能性もある」という。江戸時代末期に大島高任が日本初の鉄鉱石を用いた洋式高炉での製鉄（連続出銑）に成功した地で、「たたら製鉄を体験する。ユニークな試みだ」といたずらっぽく笑う。
 
　そんな森さんの説明を聞いたり、橋野鉄鉱山でジオ巡りをした岩泉観光ガイド協会の菊池義彦さん（７７）は「岩泉でもたたら製鉄体験を行っている。自分が体験することで鉄づくりの大変さを伝えられ、砂鉄の話題も増える。ジオガイドはいろいろなことを知り、情報の引き出しをたくさん持つことが大事。雑学の積み重ね、新しい知識をアップデートし続ける必要がある」と学びの機会を楽しんだ。
 

製鉄体験を通して釜石の魅力を伝える森さん（中央）

 
　同社が石造りの構造物を使って製鉄体験を行ったのは、今回が初めて。社員らが使い勝手や鉄づくりの手順を確認する機会にした。森さんは「外気の影響が少なく効率的に加熱できるのかもしれない。ただ、解体作業では邪魔になる」と指摘。地元出身で明治時代の製鉄技師・高橋亦助が４８回の失敗を経て出銑に成功したのを思い起こし、「もう少し試行錯誤が必要」とした。
 
　河東代表取締役は「ミニチュアで鉄づくりに触れ、使われ方を知ったうえで橋野鉄鉱山を見ると、当時の操業のイメージを想像できると思う。鉄のストーリーにより理解を深めてもらえる」と意義を強調。同社のジオガイド２人を中心にワーケーションや教育旅行の体験プログラムを作り上げ、誘致に力を入れたい考えだ。

受賞報告会で県沿岸広域振興局の眞島芳明農林部長（中右）から表彰状を受け取った釜石地方森林組合の植田収組合長（中左）

 
　釜石地方森林組合（植田収代表理事組合長）は本年度、公益社団法人国土緑化推進機構主催の全国育樹活動コンクールで「農林水産大臣賞」、一般社団法人日本ウッドデザイン協会主催のウッドデザイン賞で「環境大臣賞」を受賞した。共に最高位の賞で、同組合の受賞は初めて。適正な森林整備や人材育成、国連の持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）、脱炭素社会への貢献などが認められた。
 
　同コンクールは地域の育樹活動の普及、向上に著しい実績をあげた個人、団体を表彰。最小限の皆伐と積極的な搬出間伐を実践する同組合は、木質バイオマス燃料の販売収入を原資とした基金を創設し、所有者負担のない森林整備を推進。２０１７年に発生した尾崎半島林野火災の復旧にも生かされた。管内外の林業事業体との業務提携のほか、企業や団体などのボランティア協力を得て、１０年かかるとみられた復旧を５年で完了した。林業人材の育成、森林環境教育、企業との木製品開発など、新たな挑戦も評価されての受賞となった。
 

火災で森林が焼失した尾崎半島で行われたボランティアによる植樹活動（２０１８年６月、復興釜石新聞より）

 
　同デザイン賞は暮らしや社会を豊かにする木造建築や木製品、木材利用の取り組みなどを表彰。同組合は、月額制の別荘利用サービスを提供し、収益の一部で植林を行うＳａｎｕ（福島弦ＣＥＯ、東京都）に釜石地域産木材（スギ間伐材）を供給。環境再生型事業の良質なモデルとして同サービス「ＳＡＮＵ　２ｎｄ　Ｈｏｍｅ（サヌ セカンドホーム）」が、最優秀４大臣賞の一つ、環境大臣賞を受賞した。同社、同組合、ＡＤＸ（福島県）、二葉測量設計事務所（静岡県）によるグループ受賞となった。
 
　同組合は東日本大震災の津波で事務所が全壊。役職員５人が犠牲になった。組合存続の危機に立たされたが、国内外の企業の支援を受けながら事業を再生。将来に向けた持続可能な林業のため、異業種のアドバイスも受け、課題克服へのアイデアを形にしてきた。世界的金融機関バークレイズグループの支援を受けた林業スクールは、森林を総合的にデザインできる人材の育成を目指して開講。２０１５年から５年間で１１５人が受講し、同組合に就職した人もいる。
 

釜石・大槌バークレイズ林業スクールでチェーンソーの扱い方を学ぶ受講生（２０１６年１０月）

 
　尾崎半島林野火災の被災木の活用も積極的に行った。２０１９年のラグビーワールドカップ（Ｗ杯）会場となった「釜石鵜住居復興スタジアム」建設の際には、同被災木が客席シートや諸室の壁材などに使われ、木質化の良さを全国に発信。シートはボランティアらのメンテナンスで大切に守られている。
 

釜石鵜住居復興スタジアムの木製シートを清掃するボランティア活動（２０１９年６月）

 
　１２日、両大臣賞の受賞報告会が大槌町内のホテルで開かれた。関係者約７０人が出席。県沿岸広域振興局の眞島芳明農林部長が、全国育樹活動コンクール「農林水産大臣賞」の表彰状を植田組合長に伝達した。
 
　植田組合長は「震災から１１年目にこのような賞をいただいたことは、非常に感慨深い。津波被害、林野火災の復興を成し遂げられたのは、県内外から大勢の人たちが協力してくれたおかげ。今回の受賞は数々のご支援があったればこそ」と感謝。今後を見据え、「森林は５０年、１００年と続くもの。持続した経営ができるよう、組合も世代交代が必要。若い人たちにどんどん入ってきてほしい」と願った。
 

「農林水産大臣賞」の表彰状を手にする釜石地方森林組合の植田収組合長

受賞報告会は山神祭（安全祈願祭）、労働安全大会に合わせて行われた

 
　同組合は世界で重要視されるＳＤＧｓ、ＣＯ２削減への取り組みにもいち早く着手。昨年８月には大槌町と構成する釜石地方森林管理協議会として、適正な森林経営で環境保全に貢献していることを証明する「ＦＳＣ認証」を取得した。高橋幸男参事は「自分たちが模範となり森林を適正に管理することで、他地域にも波及していく。釜石、大槌の９０％を占める森林資源を活用し地域に貢献することが、目標とする組合の在り方」と話した。