甲子川のアユを求めて訪れた遠来の釣り仲間と談笑する鈴子さん（左端）

　「甲子川のアユは日本一の味」。岐阜県主催の「清流めぐり利き鮎（あゆ）会」が18日、岐阜市で開かれ、アユ漁で名だたる全国14府県、31河川から出品されたアユの味比べで、釜石市の甲子川産が最高位のグランプリを獲得した。出品した同市大渡町３の３の７、整骨院院長の鈴子陽一さん（66）は、「おいしいアユが育つ甲子川のすばらしさが、全国で認められた。その環境を守ってきた市民のグランプリでもある。うれしい―の一言」と喜んだ。

　岐阜県では「清流長良川の鮎」が昨年12月、国連食糧農業機関（ＦＡＯ）の世界農業遺産に認定されたことを契機に、「あゆ王国ぎふ」を掲げて食や文化のアピールに力を入れている。その一環で同王国ぎふ会議を開催。１部はパネルディスカッション、２部に利き鮎会が開かれた。

　利き鮎会は、元々、高知県友釣連盟が１９９８年から地元で開いており、今年で19回目。今年は岐阜県に協力して「スペシャルｉｎぎふ」として開催。過去18回でグランプリ、準グランプリを獲得した河川に参加資格を与える”チャンピオン決定戦”だった。

　甲子川のアユは鈴子さんが出品し、15回（２０１２年）、翌16回と連続で準グランプリを獲得し、今回の出場資格があった。

味で日本一に輝いた甲子川のアユ（今年、鈴子さんが釣り、冷凍保存した一部）

　審査はアユの塩焼きによる。１次審査は、河川名を伏せた31河川のアユを６つのテーブル（各５～６河川）に分け、それぞれ50人が試食。姿、香り、わた、身などを総合して評価した。各テーブル１位の６河川のアユを、特別審査員の食の専門家がステージ上で公開審査し、甲子川をグランプリに選んだ。

　甲子川のアユ漁解禁は７月第１日曜日に固定され、今年は３日。鈴子さんは解禁早々のアユを出品していたが、「今年は何となく味に満足できず、３週間後、出品し直し、再び数十匹を送った。主催者に、出し直しは珍しいと言われた」。その判断がグランプリにつながった。

　味が良い大きさは18～21センチほど。姿も吟味して１匹ずつ密封、冷凍して送った。

　鈴子さんは釜石市に生まれたが、父親の転勤で幼児期に東京へ。小学５年生に帰郷し、中学２年生までの間に「おじから甲子川のアユなど釣りの楽しさを教えられた」。１９８９年に帰郷、整骨院の後を継いだ。アユ釣りを追求するうち、１９９０年と翌年のＪＦＴ全日本アユトーナメントを連覇した。その後、「釣りを楽しみたくなって」競技から離れた。

　「全国の有名な川で釣り、甲子川のアユの味がとくにすばらしいことを知っていた。だから、利き鮎会にも自信を持って出品した。一般に、産卵時期の関係で北国のアユは成長が早い。甲子川のアユも魚体の粒がそろい、味の良さで全国にファンがいる。今年は天然そ上が多く、魚影も濃かった」。味を左右するのは餌となるコケ。国内には数百種あるといわれ、「甲子川のコケも良質だということ」と鈴子さん。

　鈴子さんには甲子川の環境を守り、アユなどの資源をまちづくりにつなげる夢がある。「市民のみなさんは、毎日のように甲子川に接している。アユやサケなど魚がいて、いろんな種類の鳥も当たり前の自然と見ている。アユの味・日本一で、それが、得難い貴重な環境だと気付いてくれるだろう。多くの人に、甲子川のアユを味わってほしい。甲子川の正当な価値を守り、高めるためにも、かつてあった河川漁協の創設を目指したい」と
語った。

（復興釜石新聞 2016年9月24日発行 第523号より）

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市主催の敬老会で、長寿のお年寄りに祝い金を贈る野田市長

　「敬老の日」の19日、釜石市と市社会福祉協議会主催の敬老会が釜石中屋内運動場で開かれた。市内の喜寿（77歳）、米寿（88歳）、卒寿（90歳）の招待対象者１００１人のうち２２４人が出席。虎舞や民謡など余興を楽しみながら互いの健康長寿を喜び合った。

　式典で野田武則市長は「困難を乗り越え歩んだ歴史を次の世代につなぐ大切さを実感。培ってきた経験、知識を地域の財産として伝えてほしい」と式辞。市議会の佐々木義昭議長が祝辞を述べ、まちの発展に尽くしてきたお年寄りたちに感謝した。

　卒寿の代表として野田市長から祝い金を受け取った箱崎町の三浦清さんは「大東亜戦争に志願するため体を鍛えたこと、マグロ船に乗って世界の海へ出たことが今の健康につながっている」と振り返った。米寿の早坂テツさん（定内町）は「自分の好きなことをして楽しむ」と長生きのこつを話した。

　唐丹町の鈴木正さん、充子さん夫妻はそろいで喜寿の代表に。「知ってる顔、懐かしい人に会えるのがいい。次に招待されるときも２人で参加できるよう元気に過ごしましょうね」と顔を合わせてほほ笑んだ。

　ステージでは祝いの舞として、鵜住居青年会の虎舞、釜石芸能連合会の民謡や踊り、釜中生によるソーランが次々に披露された。大平町の木村哲さん（90）は「元気が良い舞台を見せてもらって力になった。健康で長生きするのが目標」と話した。

　市によると、高齢化率（65歳以上）は８月末現在で36・６％。１００歳以上は男性１人、女性20人の計21人で、最高齢は１０８歳の女性。

（復興釜石新聞 2016年9月21日発行 第522号より）

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降りしきる雨の中、日向グラウンド内を練り歩く鵜住神社のみこし＝１８日昼前

　釜石市鵜住居町の鵜住神社（花輪宗嗣宮司）のみこし渡御祭が18日行われ、約５００人の祭り行列が震災復興を目指す地域に活気をもたらした。昨年、津波で流されたみこしを全国からの支援で新調。祭りのシンボル復活２年目の渡御を地域住民らが喜び、雨に負けず熱演する郷土芸能団体に盛んな拍手を送った。

　同神社祭典実行委（前川義博委員長）主催の祭りは16日に宵宮祭、17日に例大祭を行い、18日にみこしが町内に繰り出した。復興工事の関係で国道45号の渡御は見送ったが、車両でみこしを運び、神ノ沢地区仮設企業団地（旧釜石北高跡地）内の御旅所で、神事と芸能の奉納を行った。

　50年以上続く「新神大黒舞」は、町民から提供された詩に曲と振りを付けた「新神甚句」を初披露。メンバーの小澤厚子さん（68）は「地区の財産になる。みんなで守り伝えていきたい」と伝承へ意欲を見せた。

　近くに住む岩鼻トモエさん（81）は「みこしが来てくれてありがたい。孫たちも鹿踊りに出ているので、雨でも見たいと思ってね」と笑顔を広げた。

　祭り行列は、旧国道の長内橋付近から出発し、日向橋を渡って御旅所の日向グラウンドまでの道のりを進んだ。沿道では住民らが出迎え、みこしに手を合わせた。

　同神社と、同じ敷地内に祭られる古峯神社のみこしは震災の津波で損壊。２０１２、13年には東京、京都の自治会組織などから子どもみこしの寄贈を受け、うち１基を古峯神社の新みこしに据えた。昨年は、全国からの寄付や日本財団の支援で、本みこし復活にこぎつけている。

　３基のみこしは地元在住、出身者のほか、鵜住居の復興工事関係者らの協力で担がれている。今年も大林ＪＶなどから24人が協力。初参加のＵＲ都市機構釜石事務所の黒田潤貴さん（28）は「地元の方も祭りを頑張っている。願いに応えられるよう私たちも一日も早く復興させたい」と共に歩む姿勢を見せた。

　雨脚が強まる中、グラウンドで虎舞、鹿踊り、手踊りの参加７団体が祭りへの心意気を示す舞を見せ、悪天候を吹き飛ばす元気を住民に届けた。被災３県のドキュメンタリー映画の撮影で訪れた尹美亜監督（41）は「幅広い世代が参加し、生活の中で受け継がれてきた祭りだと感じる。映画で復興６年目の住民の姿を伝えたい」と思いを込めた。

仮設企業団地で舞を奉納する神の沢鹿踊

　鵜住神社の祭りは被災から立ち上がる原動力を生み出し、まちの復興を支え続けている。二本松富太郎総代長は「鵜住居の住民は祭りで気持ちを一つにしてきた。来年は、境内へ続く石階段の拡幅を含む参道整備が完了する見込み。一の鳥居も建て、神社全てを復興させて祭りを迎えたい」と願った。

　花輪宮司は「祭りは、震災で離れ離れになった住民同士が年に１回、顔を見て安心する場にもなっている。力を合わせてくれる関係者に感謝。みんなで復興していく気持ちをさらに強めたような気がする」と話した。

（復興釜石新聞 2016年9月21日発行 第522号より）

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住宅再建希望者に住まいの情報を提供した復興住宅祭

　東日本大震災の被災者の住宅再建を支援する「いわて復興住宅祭」（県主催）が10、11の両日、釜石市鈴子町のシープラザ遊で開かれた。住宅メーカーや工務店、住宅設備関連会社など22の企業、団体が出展。来場者にさまざまな情報を提供し、相談にも応じた。

　各出展者が展示ブースを設け、自社のモデルプランや商品を提案。11日は公的支援制度、災害復興住宅融資などに関する住宅再建セミナー、建築士や弁護士など専門家による個別相談会も開かれた。

　被災者の家計負担に配慮した低廉で品質の良い住宅を提供しようと、県内の建築関係団体と県が２０１１年に立ち上げた「岩手県地域型復興住宅推進協議会」は、木材供給から設計・施工、維持管理までグループで対応する仕組みを構築。「地域住宅生産者グループ」として１３５グループ（１４６５社）が登録し、同協議会が建て主と業者のマッチングサポートを行っている。

　協議会によると、高齢者世帯の自宅再建では、資金調達の難しさから１千万円以下を希望するケースが圧倒的に多いという。かさ上げによる宅地造成工事の遅れから「土地がまだ決まっていない」という不安を抱える人も。

　協議会では建て主の要望を実現できる生産者グループの情報を提供し、スムーズな業者選定、早期着工・完成につなげている。このシステムは震災被災者の再建だけでなく、県内の一般建物も対象。15年度までに推計で約１万３千戸が施工されている。

住宅の模型も示した地域型復興住宅推進協議会のブース

　会の事務局を務める一般社団法人岩手県建築士事務所協会の鍋倉孝行副会長は「被災者の再建支援と共に地域住宅産業の活性化、地域材の活用にも効果が期待される。地元業者が手がけることで、後のメンテナンス面でも安心できるのでは」とメリットを示した。

　大槌町で被災し夫婦で仮設住宅に暮らす男性（75）は、地域型復興住宅の説明を聞き、「思っていたより安く建てられそう。土地が引き渡されるのは、区画整理事業が完了する来年度の見込み。不安もあるが、何とか再建にこぎつけたい」と話した。

　県では12年から沿岸被災地３会場で、被災者支援の住宅祭を実施。他にも住宅再建相談会を月に数回、沿岸各地で開いており、自立再建の補助金制度の継続と合わせ、支援体制を維持していきたいとしている。

（復興釜石新聞 2016年9月17日発行 第521号より）

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