「青い海を未来に残そう」と、ごみ拾いに励む環境ネットワークのメンバーら

「秋の海ごみゼロウィーク」（環境省、日本財団主催）の全国一斉清掃キャンペーンが12日から19日まで展開された。世界的な海洋ごみ問題への理解促進と環境保全意識の啓発を図る狙い。釜石市内では19日、市民グループ「かまいし環境ネットワーク」（加藤直子代表、15人）が両石町水海の愛の浜でごみ拾いを行い、海へのごみの流出防止をアピールした。

　同ウィークは、例年５月30日（ごみゼロの日）から６月８日（世界海洋デー）前後までを設定。海岸を中心とした清掃活動を国民に呼び掛けているが、今年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、春の実施は見送られていた。

　初めての参加を計画していた同ネットワークは、初日の12日に活動予定だったが、雨天のため１週間延期。同じく12日に県主催のイベントで根浜海岸清掃を行う予定だった沿岸広域振興局保健福祉環境部の職員５人がボランティアで加わり、総勢16人で愛の浜のごみ拾いに取り組んだ。

　参加者は浜辺に散らばり、30分余り活動。レジャー客が残していった空き缶・瓶、ペットボトル、ビニール類、コロナ下ならではのマスクごみのほか、海流に乗って漂着したと見られる汚れた発砲スチロールや洗剤容器なども回収した。

　同所は背後に緑地公園が広がり、海水浴や子どもたちの野外活動などで古くから市民に親しまれる場所。残暑に見舞われたこの日も、波打ち際で遊ぶ親子連れの姿が見られ、ごみの持ち帰りを広くＰＲする機会となった。

　海に流出するごみの約８割は陸（街）由来とされ、一度海に流出したごみを回収するのは非常に困難。加藤代表は活動前のあいさつで、海外の浜辺に打ち上げられたミンククジラの死骸を解剖したところ、胃の中に大量のプラスチック、ビニールごみが詰まっていたという事例を紹介。「海がどんなに汚れているかを再認識した。市内の海岸でも大量の漂着ごみを目にしている。地球のために役立つことを自分たちもやっていけたら」と話した。

　同活動時には、参加者が何か青い物を身に着けることを推奨。この日はメンバーから寄付された青いタオルやマスクを着用し、「青い海を未来へ」という願いを発信した。

復興釜石新聞（合同会社 釜石新聞社）

復興釜石新聞と連携し、各号紙面より数日の期間を設け記者のピックアップ記事を2〜3点掲載しています。

問い合わせ：0193-55-4713　〒026-0044 岩手県釜石市住吉町3-3

復興スタジアムの説明を受ける受講者

　７月に開講した「いわて環境塾２０２０」（県主催）の第３回講座が19日、釜石市を会場に開かれた。県内各地と宮城県仙台市から50人が受講。釜石市内から５人が講師を務め、同市が誇る森林、海洋資源や持続可能な観光について講義した。

　同塾は環境保全に関する知識を習得してもらい、地域で活躍できる人材を育てようと２０１８年度から開設。本年度は県内５市町で全６回の講座が組まれており、うち２回（葛巻町、釜石市）は屋外開催。山や海など自然を五感で感じながら環境学習を進めるスタイルを取り入れている。

　19日は釜石鵜住居復興スタジアムと釜石魚市場岸壁が会場。釜石地方森林組合の高橋幸男参事、同組合に派遣されている釜石リージョナルコーディネーター（釜援隊）手塚さや香さん、かまいしＤＭＣコーディネーター久保竜太さん、尾崎白浜の漁師（第三漁裕丸船長）佐々木洋裕さん、尾崎１００年学舎代表の久保晨也さんが講師を務めた。

　スタジアムのスタンドで講義した高橋参事は、国内外の林業の現状や森林の役割、同組合の東日本大震災からの復興の歩みなどを紹介。受講者が座る客席（シート）や諸室、トイレなどに市内の大規模林野火災の被災木が使われていることも説明した。

　国連のＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）に向けた組合の取り組みも示し、「森林業には環境、社会、経済性を考えたデザイン力が必要。地域に合った森林経営ができれば、まち全体の豊かさ、防災力強化にもつながる」と話した。

　受講者は昼休憩の時間にスタジアム内を見学。自然と調和し、世界的評価を受ける施設に理解を深めた。

　同塾の事業を受託する地域商社、サンサンスターラボ（葛巻町）の髙野嘉明代表取締役は「受講者の６、７割は20～30代。若者の環境問題やＳＤＧｓへの興味がうかがえる。学びを深め、環境のために自分ができることを考えていってほしい」と期待した。

　第４回講座は10月10日に一関市で開かれ、ＳＤＧｓについて学ぶワークショップが行われる予定。

復興釜石新聞（合同会社 釜石新聞社）

復興釜石新聞と連携し、各号紙面より数日の期間を設け記者のピックアップ記事を2〜3点掲載しています。

問い合わせ：0193-55-4713　〒026-0044 岩手県釜石市住吉町3-3

シェアオフィス１階のギャラリーで工作を楽しむ親子

　「釜石のまちをアートで彩りたい！」と活動する市民グループ、ゼロスポット（小笠原梓代表、11人）は、市内の建造物の外壁を飾るプロジェクト「マチナカラフル」を始動。現在、大平町の釜石大観音仲見世通りのシェアオフィス入り口脇に施すアート作品案を募集している。13日は、制作のイメージを膨らませてもらおうと、現地でアートや工作を楽しむイベントが開かれた。

　公募作品で壁を飾るシェアオフィスは、２０１８年５月にオープンした「ｃｏ-ｂａ　ｋａｍａｉｓｈｉ　ｍａｒｕｄａｉ（コーバ・釜石・マルダイ）」。正面入り口左側の壁（縦１９０センチ、横95センチ）が“キャンバス”で、絵でも壁に貼り付ける立体造形でもＯＫ。概ね10年程度の展示を想定する。

　応募できるのは県内在住の個人や団体。１人（１グループ）３点まで応募可能で、作品案は紙媒体（Ａ４サイズ程度）で提出する。締め切りは今月30日。作品案は10月４～31日まで同オフィス内に展示し、来場者投票を実施。11月１日の審査会では、物件オーナーの宮崎達也さん、本県在住の漫画家そのだつくしさん、釜石大観音（石応禅寺）の都築利昭住職による審査員審査と来場者投票の結果を総合し、受賞作品を決定する。受賞者には制作権と必要な画材など（上限５万円）を進呈する。

赤枠部分の壁を彩るアート作品を募集＝仲見世のオフィス

　13日のイベントには、応募を考えている人や工作をしたいという親子連れなどが訪れ、主催者が用意した画用紙や粘土、絵の具、段ボールなどを利用し、思い思いに制作を楽しんだ。

　中妻町の桜井京子さん（36）は、工作が大好きという長女真衣さん（８）、次女綾さん（６）を連れて来場。同プロジェクトについて「まちが華やぎ、気持ちも明るくなりそう。どんな光景になるかワクワクする」と期待感を高め、「子どもたちも興味を持っているようなので、機会があれば応募させてあげたい」と話した。

　「ゼロスポット」は、６期目となった昨年度の釜石○○（まるまる）会議で誕生。パブリックアートなどに興味がある中学生から社会人が集まり結成した。今回の公募にあたり小笠原代表（35）は「これからアートを始めたいという人が一歩踏み出すきっかけにもなれば。制作自体が難しいのであれば、スタッフのサポートも可能。ぜひ気軽に応募してもらいたい」と呼び掛ける。応募の詳細はゼロスポットのフェイスブックページで見ることができる。

復興釜石新聞（合同会社 釜石新聞社）

復興釜石新聞と連携し、各号紙面より数日の期間を設け記者のピックアップ記事を2〜3点掲載しています。

問い合わせ：0193-55-4713　〒026-0044 岩手県釜石市住吉町3-3

震災当時の避難行動を学ぶ担当者＝恋の峠付近

　企業向けの教育研修プログラムを提供する日本能率協会マネジメントセンター（ＪＭＡＭ、東京都）は、ワーケーションの要素を組み込んだ新プログラムを釜石市で実施するにあたり、事業担当者３人による現地視察を８月27日から29日まで行った。計画する２プログラムのうち、震災の教訓から学ぶ「復興まちづくり」をテーマとした研修を体験。首都圏を中心とした企業へのアピールポイントを検証した。

ワーケーションの要素組み込み

　ＪＭＡＭは今年５月、ワーケーション事業の実施に向けた包括連携協定を釜石市と締結。同市の「災害」と「製鉄」、２つの歴史に着目し、企業や組織に必要な学びを得る新たなプログラムを開発、実施する計画を進めている。

　今回、視察の対象となった「復興まちづくり」のプログラムは来年、３泊４日で実施予定。困難を乗り越える力を育むことを狙いに▽震災当日の避難行動から学ぶマネジメント研修▽災害復旧工事の現場見学▽地域資源を活用した震災後の取り組み事例学習―などを主なメニューとし、まちに変革を与える人たちとの交流の場も設ける。新型コロナウイルス対策で普及が進むテレワークと組み合わせ、「地域に学ぶ」独自のワーケーションプログラムを目指す。

　27日は、受け入れを担うかまいしＤＭＣが「釜石の出来事」から学ぶ組織マネジメント研修を公開。震災当日の釜石東中生の避難行動から、強い組織力を生むための要素を読み取り、自分たちの組織に必要なことを考えてもらう４時間の研修の一部を事業担当者らが体験した。

　最初の疑似体験ワークでは、震災発生時の東中の状況を机上で再現。限られた時間で正しい判断を下さなければ全員の命に関わるという緊迫した状況の中、職員室に寄せられる多くの情報を基に、どのような避難指示を出すべきか、学校責任者の立場になって考えた。

　続いて震災時、東中２年だったＤＭＣ社員川崎杏樹さん（24）＝いのちをつなぐ未来館勤務＝の案内で、実際の避難ルートをたどった。学校があった現在の釜石鵜住居復興スタジアムから恋の峠まで、当時の避難行動を追体験。経験者の川崎さんの話を聞きながら、小中学生ら５６０人あまりが命をつないだ現場に想像をかき立てた。

　ＪＭＡＭの川村泰朗・新事業開発部長は「五感で感じる迫力、コンテンツの深さを実感。手応え十分」と、釜石のプログラムを高評価。「人材育成は企業の重要な業績。その創出貢献活動を地域でやるのが、私たちなりのワーケーション」とした上で、「釜石はＵ・Ｉターン者を含め、イノベーションマインドを持った人たちが多い。自分の成長のため、ビジネスのためと、何度も足を運びたくなるような流れができれば」と期待した。

復興釜石新聞（合同会社 釜石新聞社）

復興釜石新聞と連携し、各号紙面より数日の期間を設け記者のピックアップ記事を2〜3点掲載しています。

問い合わせ：0193-55-4713　〒026-0044 岩手県釜石市住吉町3-3

釜石市の新庁舎外観イメージ図

　釜石市は、新市庁舎を天神町の旧釜石小跡地に建設する計画を進めている。現在は実施設計に取り組み、年度内に完成する見込み。２０２１年度に着工、22年度末の完成を目指す。この動きに役立ててもらおうと、甲子町の佐々木貞雄さん（94）が８月20日、市に２００万円を寄付した。市は庁舎建設基金に積み立てて活用する。

　庁舎建設基金は１９９０年に設置。これまでに市予算から約19億６千万円が積み立てられている。市によると、新庁舎建設への個人の寄付は今回が初めてと見られる。

　佐々木さんは、55歳の定年退職まで釜石鉱山で40年働いた。その後も、75歳ころまで土木、大工、測量関係の仕事に携わった。「健康で長く働くことができた。生きているうちに何かまちのために役立てることを」と思い立ち、こつこつとためてきたものを寄付金に充てた。

　寄付金を受け取った野田武則市長は「これを機に寄付が増えてくれるとありがたい」などと応じたという。

庁舎建設に役立ててもらおうと、野田市長に寄付金を託す佐々木さん（右）

　１９５０年代から建設・増築を繰り返してきた現庁舎（只越町など）は、一部が東日本大震災の津波に浸水。耐震性に欠け老朽化が進んでいたほか、手狭にもなっていた。

　２０１６年に市民を中心とした新市庁舎建設検討委員会を設置。17年８月、７カ所に分散する機能を集約した一体型庁舎で、震災の教訓を生かした防災拠点、市民に開かれた利便性などの機能を持たせることを提言していた。

　新庁舎の基本計画、基本設計業務委託者は18年10月に決定。この時点で、着工は20年度、完成は21年度を見込んでいた。基本計画は19年３月に策定。示された整備の方向性を踏まえ基本設計に着手し、同７月に完了した。

　基本設計によると、現庁舎北側の現在、仮設住宅が建つ敷地約１万１８００平方メートルに、延べ床面積７８５０平方メートルの庁舎を建設。仮設住宅の退去・解体は本年度末となっており、市庁舎建設は被災者に配慮し進めるため、着工が当初の見込みより１年遅れる形となった。

　概算事業費は約59億円。財源には庁舎建設基金、地方債の公共施設等適正管理推進事業費などを見込む。基本計画策定、基本設計を手掛けた佐藤総合計画東北オフィスが実施設計にも携わっている。

　建設予定地周辺では一部の仮設住宅が撤去され、道路など環境整備工事が進められている。市新庁舎建設推進室の洞博室長補佐は「現在、実施設計中で、来年度着工を目指している。令和５年度の開庁に向け、しっかり取り組んでいく。１カ所に集約された市庁舎の開庁により、市民サービス、利便性の向上に期待できる」と力を込める。

復興釜石新聞（合同会社 釜石新聞社）

復興釜石新聞と連携し、各号紙面より数日の期間を設け記者のピックアップ記事を2〜3点掲載しています。

問い合わせ：0193-55-4713　〒026-0044 岩手県釜石市住吉町3-3

ヘラルボニーの松田文登副社長と車両を紹介する小林覚さん（右）

　ＪＲ東日本盛岡支社（石田亨支社長）は、釜石線全線開業70周年を記念したラッピング列車の運行を８月29日から開始した。車両デザインを手がけたのは、釜石市出身で、花巻市の「るんびにい美術館」で創作活動を行う小林覚さん（31）。知的障害のあるアーティストの優れた作品をさまざまな形で世に送り出している花巻市の福祉企画会社、ヘラルボニー（松田崇弥社長）がプロデュースした。来年３月下旬まで、釜石線（花巻―釜石駅間）、東北本線（花巻―盛岡駅間）での運行を予定する。

　29日は、同列車の企画を提案、協賛した、岩手銀行中妻支店の取引先でつくる「中妻岩友会」（小泉嘉明会長）が中心となり、釜石駅で出発式を開催。小泉会長は「コロナ禍で、皆さんの心が前を向けない状況。小林さんデザインのラッピング列車に元気をもらいながら、みんなで釜石線を盛り上げていきたい」とあいさつ。来賓の野田武則釜石市長は「小林さんの素晴らしい才能に多くの方々が関心を寄せる。この列車が幸せを運ぶ列車になれば」と期待を込めた。

　ラッピングされたのは、キハ１００系車両１両。文字を独特の形にアレンジし、魅力的な造形表現を生み出す小林さんが「釜石線70周年記念銀河ドリームライン」の文字をデザイン。豊かな色彩で描かれた〝サトル文字〟が、車両側面を生き生きと飾る。

　小林さんは父俊輔さん（65）、母眞喜子さん（63）と一緒に式に出席。多くの関係者から祝福を受けた。今までにないスケールの大きな話に「最初は信じられなかった」と眞喜子さん。初めて列車を目にし「想像以上に素敵。感動です」と目を見張った。

　自閉症と知的障害を持つ小林さん。列車のデザインを描いた後、「紫色を塗った。描いた」と両親に笑顔で教えてくれたという。「覚は細かいことは分からないが、人懐っこく、みんなが集まってくれるのが大好き。自分の絵を喜んでもらっているのは理解していて、うれしいと思っているよう。今日もとても楽しそう」と眞喜子さん。式の後は列車に乗り込み、陸中大橋駅までのミニ旅を楽しんだ。

　小林さんは、平日は花巻市の障害者支援施設「ルンビニー苑」に宿泊しながら、同美術館で創作活動を行う。施設を運営する社会福祉法人光林会の三井信義理事長（同美術館管理者）は「作品を評価し、地域で生かしてもらえるのは大変うれしく、ありがたい。今回は特にも地元釜石で受け入れられ、ご家族にとっても晴れがましい。障害者もまちづくりに参加し、共に生きる社会の実現へ少しでも近付いていけたら」と願った。

　このラッピング列車は通常ダイヤに組み入れて運行され、どこで出会えるかは運次第。鉄道マニアの注目も集めそうだ。

　ＪＲ盛岡支社は、開業70周年を迎える10月10日には、釜石線沿線の住民を招待する記念列車の運行を計画。駅前などでのイベント開催は、新型コロナの情勢を見ながら判断する。

復興釜石新聞（合同会社 釜石新聞社）

復興釜石新聞と連携し、各号紙面より数日の期間を設け記者のピックアップ記事を2〜3点掲載しています。

問い合わせ：0193-55-4713　〒026-0044 岩手県釜石市住吉町3-3

木製座席の塗装作業に取り組む職員

　釜石地方森林組合（久保知久代表理事組合長）は27日、釜石市鵜住居町の釜石鵜住居復興スタジアムで木製座席を塗装するボランティア活動に取り組んだ。全国一斉の森林組合デー（８月の第４木曜日）にちなんだ地域貢献活動の一環。職員らは「訪れた人が気持ちよく利用できるように」と作業に汗を流した。

　ラグビーワールドカップ（Ｗ杯）の試合会場となったスタジアム。設置された木製座席には２０１７年に平田の尾崎半島で発生した林野火災の被災木（スギ）が使われていて、同組合が提供した。

　Ｗ杯から１年となるのを前に、スタジアムを管理する市では座席の塗り替えを進めている。市民らを対象にした塗装のボランティア活動を今月２回実施し、延べ約１６０人が参加。同組合は運営のサポートを行ってきた。

　塗装作業が行われているのはバックスタンド（約３千席）で、これまでに７割を色付け。茶色を背景に、青色で「ＫＡＭＡＩＳＨＩ　ＵＮＯＳＵＭＡＩ」の文字が浮かび上がった。

　この日は残る約８３０席を塗装。同組合職員や県、釜石市、大槌町の林業担当職員ら約30人が参加し、木材保護性能を持つ塗料（茶色）で座席を彩った。

　スポンジを手に丁寧に色付け作業に励む職員たち。中には、座席に使用した木材の切り出し作業に携わった人もおり、「立派なスタジアム。愛着がある」「１００年後も残ってほしい」「多くの人に利用してもらえたらうれしい」などと思いも込めた。

　同組合ではメインスタンドに整備された木製諸室の木材も供給。高橋幸男参事（56）は「自分たちの仕事が形となって見える場所。できることをやりながら、ラグビーのまちを応援していきたい」と汗をぬぐった。

復興釜石新聞（合同会社 釜石新聞社）

復興釜石新聞と連携し、各号紙面より数日の期間を設け記者のピックアップ記事を2〜3点掲載しています。

問い合わせ：0193-55-4713　〒026-0044 岩手県釜石市住吉町3-3