のぼり旗を掲げ、ラグビー基金を寄付した石村眞一代表（中央）ら

　２年後に迫ったラグビーワールドカップ（Ｗ杯）釜石開催を市民サイドから盛り上げようと、有志でつくる民間団体スクラム２０１７連絡調整会議（石村眞一代表）は27日、釜石市ラグビー子ども未来基金に30万円を寄付した。寄付金を受け取った野田武則市長は「Ｗ杯の成功に向けた市民サイドからの具体的な動きはこれが初めて」と、今後の展開に期待を寄せた。同会議は14団体で構成し、８月に市内各所へラグビーＷ杯開催の機運を盛り上げるのぼり旗４００本を設置。これに合わせて市内の企業などから募った協賛金（１３３万円）の一部をラグビー基金の寄付金に充てた。

　のぼり旗は２種類あり、それぞれ青地に白で「ＪＡＰＡＮ２０１９」「釜石には、ラグビーの力がある」とキャッチコピーが記されている。お盆前までに市内全域に設置され、花火大会や釜石よいさで訪れた観光客などにＷ杯釜石開催をアピールした。

　この日は石村代表や鈴木久事務局長らメンバー７人が市役所を訪ね、野田市長に寄付金を手渡した。石村代表は「当初はメンバーの”自腹”で―と企画したが、思いがけず多くの協賛金が集まった。のぼり旗の設置作業にも多くの人が協力してくれた。釜石も捨てたものではないと自信を持った」と報告。「Ｗ杯開催後の心配もあるが、釜石を世界にＰＲする絶好の機会。地域振興の大きな武器にもなる」とエールを送った。

　野田市長は「ゼロからのスタートで、Ｗ杯の成功には市民の盛り上げが課題。市民の協力を形にすることが大事。みなさんには今後も独自の展開で、少しずつでも応援の輪を広げてほしい」と期待した。

　連絡調整会議のメンバーからは「のぼり旗を一番喜んでもらったのは鵜住居の人たち」「Ｗ杯は三陸全体の振興をけん引する役割を果たす」「市民の知識、情熱、経験をフルに活用し、世界にＰＲする大きなチャンス」と前向きな声が相次いだ。

　市のラグビー基金にはこれまでに５６０件、約２億２千万円が寄せられている。

（復興釜石新聞 2017年9月30日発行 第626号より）

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